プランについて
健康経営優良法人取得サポートプラン
保健師への電話相談
身体や精神的な不調の悩みを保健師へ相談することができます。勿論、秘密厳守致します。
健康情報提供
毎月一回、健康に関する情報提供誌「Lamp社通信」をお送りいたします。
保健師巡視
1か月に1回、保健師が契約先の職場を巡視いたします。職場の環境を把握することは、労働者の健康管理をする上で重要です。さらに、第三者の介入により、普段気が付かない労務災害予防にもつながると考えております。簡易的な環境測定を行い、必要装具のアドバイスや事業場特有の疾患への対策等、予防へのサポートを致します。
定期健康診断準備
事業場に合った健康診断または必要な検査項目を事業場の健康管理担当者と一緒に検討し、健康診断実施のフォローを致します。
健康診断後の事後措置
定期健康診断検査結果を見立てをし、受診勧奨や有所見者に対して一人ひとり丁寧に向き合い、適切なフォローアップを致します。
面談/ZOOM可
休職者や復職者を含めて面談及びオンラインにて面談を行います。
健康講話
ご要望に応じて、健康に関する健康講話の実施や衛生講話資料の作成もお引き受け致します。※料金につきましては規模に応じご対応させていただきます。
健康経営優良法人取得サポート
経済産業省の優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度を取得するサポートを行います。
産業医契約プラン
保健師への電話相談
身体や精神的な不調の悩みを保健師へ相談することができます。勿論、秘密厳守致します。
健康情報提供
毎月一回、健康に関する情報提供誌「Lamp社通信」をお送りいたします。
産業医・保健師巡視
産業医は2か月に1回、保健師は1か月に1回、契約先の職場を定期的に巡視いたします。職場の環境を把握することは、労働者の健康管理をする上で重要です。さらに、第三者の介入により、普段気が付かない労務災害予防にもつながると考えております。簡易的な環境測定を行い、必要装具のアドバイスや事業場特有の疾患への対策等、予防へのサポートを致します。
定期健康診断準備
事業場に合った健康診断または必要な検査項目を事業場の健康管理担当者と一緒に検討し、健康診断実施のフォローを致します。
健康診断後の事後措置
定期健康診断検査結果を見立てをし、受診勧奨や有所見者に対して一人ひとり丁寧に向き合い、適切なフォローアップを致します。
面談/ZOOM可
休職者や復職者を含めて面談及びオンラインにて面談を行います。
健康講話
ご要望に応じて、健康に関する健康講話の実施や衛生講話資料の作成もお引き受け致します。※料金につきましては規模に応じご対応させていただきます。
健康経営優良法人取得サポート
経済産業省の優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度を取得するサポートを行います。
保健師契約プラン
保健師への電話相談
身体や精神的な不調の悩みを保健師へ相談することができます。勿論、秘密厳守致します。
健康情報提供
毎月一回、健康に関する情報提供誌「Lamp社通信」をお送りいたします。
保健師巡視
保健師が月に1回巡視いたします。職場の環境を把握することは、労働者の健康管理をする上で重要です。さらに、第三者の介入により、普段気が付かない労務災害予防にもつながると考えております。簡易的な環境測定を行い、必要装具のアドバイスや事業場特有の疾患への対策等、予防へのサポートを致します。
※全プラン別途交通費がかかります。
※各プランオプションとしてサービスを追加することも可能です。
※事業場のお困り事に応じて、見積もり作成いたしますのでお気軽にお問合せください。
助成金のご案内
団体経由産業保健活動推進助成金について
助成金の概要
団体経由産業保健活動推進助成金は、事業主団体等を通じて、中小企業等の産業保健活動の支援を行う助成金です。事業主団体等が、傘下の中小企業等に対して健康経営を含む産業保健サービスを提供するために医師等（産業保健サービス会社を含む）と契約した場合、その活動費用の80%(上限100万円)を助成します。※１団体につき年度ごとに１回限り。
対象となる団体等
- 【事業主団体等】
事業主団体又は共同事業主であって、事業主団体等が労働者災害補償保険の適用事業主であること、中小企業事業主の占める割合が構成事業主等全体の２分の１を超えていること等、一定の要件を満たした団体等 - 【労災保険の特別加入団体】
労働者災害補償保険法（昭和22年法律第50号）第33条第３号に掲げる者の 団体または同条第５号に掲げる者の団体であって、一定の要件を満たす団体
助成の仕組み
対象となる産業保健サービス
- 医師、歯科医師による健康診断結果の意見聴取※
- 医師、保健師による保健指導※
- 医師による面接指導・意見聴取※
- 医師、保健師、看護師等による健康相談対応
- 医師、保健師、看護師、社会保険労務士、両立支援コーディネーター等による治療と仕事の両立支援
- 医師、保健師、看護師等による職場環境改善支援
- 医師、保健師、看護師等による健康教育研修、事業者と管理者向けの健康経営等の周知啓発 ※上記①～③については、労働安全衛生法に基づくものに限ります